マンションやアパートに引越しをした際、あらかじめアンテナが設置されていることがあります。

その場合、引き続き既存のアンテナとテレビを接続するだけで、特に追加工事を行う必要もなくすぐに番組を視聴することが可能です。

しかし、元から設置されていたアンテナに不備があったり、そもそもアンテナ自体が一切設置されていなかった場合は、アンテナの修理や新規設置が必要となってきます。

備え付けのアンテナであれば、費用は原則アパート・マンションの管理者負担となりますが、もし自分で新規にアンテナを設置するとなれば工事費用は自己負担になることもあります。

今回はそんな「マンション・アパートのアンテナ工事はどこまでが自己負担なのか」、また反対に「どのような場合、自己負担が発生しないか」について、それぞれケースごとに細かく解説していきます。

集合住宅や賃貸住宅へのお引越しを考えられているお客様は、ぜひご一読下さい。

マンションやアパートに設置されているアンテナ

マンションやアパートに設置されているアンテナは、一般住宅用のアンテナと異なります。

そのため、まず自己負担について解説する前に、その土台となるマンション・アパートにおけるアンテナ事情について理解しておきましょう。

主に「地デジアンテナ」と「BS/CSアンテナ」といった2つのケースに分けられますので、順々に解説します。

地デジアンテナ

集合住宅の地デジアンテナは、「共同アンテナ」という複数の部屋の電波受信をひとつのアンテナがまとめて管理する方式を採っていることがほとんどです。

つまり、入居者全員でひとつの大きなアンテナを利用していることになります。

この「共同アンテナ」は賃貸マンションであればオーナー、分譲マンションの場合は管理組合かアンテナ管理者、アパートに関しては物件オーナーが管理者とされていますので、不備があった際の連絡先として覚えておくと便利です。

BS/CSアンテナ

BS/CSアンテナは地デジアンテナとは異なり、元から備え付けられている場合と付けられていない場合があります。

その内容は管理者の契約によりますので、BS/CSアンテナの有無を重要視する場合は、転居前に不動産や大家へとあらかじめ問い合わせておきましょう。

なお自己負担の有無についても、備え付け設備かどうかで異なるため、事前確認は重要です。

アンテナ工事における自己負担はどこまで？

ここではマンションとアパートにおいての自己負担について解説していきます。

ケース別に分けた上でご説明していきますので、ご自身の該当するケースと照らし合わせつつご覧ください。

マンションのアンテナ工事の自己負担

マンションは賃貸と持家の場合がありますが、どちらもアンテナ工事の費用負担の仕組みはほとんど同じです。

「地デジアンテナの場合」と「BS/CSアンテナの場合」に分けて、それぞれ見ていきましょう。

地デジアンテナの場合

各部屋の電波受信を一括でまかなえる「共同アンテナ」を使用しており、管理は管理会社が執り行っています。

この場合は管理費や共益費からお金が出ていますので、自己負担はありません。

BS/CSアンテナの場合

元から設置されておらず、自分で設置したケースに関しては費用は自己負担です。

しかし備え付けとして、すでにBS/CSアンテナが設置されていた場合は、基本的に管理会社が責任を負いますので覚えておきましょう。

ただし、前の入居者が置いていった設備だった場合は例外となりますのでご注意ください。

マンションのアンテナ工事については「マンションへ引っ越したときのアンテナ工事はどうしたらいい？賃貸と持家それぞれで気をつけるべきポイントを徹底解説！」にて詳細を解説しておりますので、ぜひご覧下さい。

マンションへ引っ越したときのアンテナ工事はどうしたらいい？賃貸と持家それぞれで気をつけるべきポイントを徹底解説！

アパートのアンテナ工事の自己負担

こちらでは、アパートにおける地デジアンテナの自己負担、BS/CSアンテナの解説を行っていきます。

マンションとは微妙に異なっている箇所もありますので、こちらもあわせてご一読いただけると幸いです。

地デジアンテナの場合

アパートでは、主に「共同アンテナ」という一括受信式の大型アンテナがあらかじめ設置されていることがほとんどです。

この「共同アンテナ」の管理や諸負担の負担はオーナーが行っていますので、自己負担はありません。

経年劣化や自然災害を原因に故障してしまった際には、オーナーまたは管理者に修理の相談を持ちかけましょう。

BS/CSアンテナの場合

BS/CSアンテナに関しては、自分で設置した場合は自己負担です。

ただし備え付け設備として元々設置されていたというケースであれば、負担先はあくまで自己負担ではなく、そのアパートのオーナーとなります。

なお、アパートの前入居者がそのまま残したアンテナであれば自己負担になりますので、必ずアパートのオーナーに確認しましょう。

アパートへの引っ越しで注意すべき点などは、「アパートへ引っ越したときのアンテナ工事はどうしたらいい？賃貸だからこそ気をつけるべきポイントを徹底解説！」の記事を参考になさって下さい。

アパートへ引っ越したときのアンテナ工事はどうしたらいい？賃貸だからこそ気をつけるべきポイントを徹底解説！

アンテナ工事が自己負担になるケースについて

基本的に、マンションの管理会社やアパートのオーナーには、共用設備に対する修繕義務が課せられています。

しかし、中には困ったことに修繕義務がない場合というのも存在するのです。

ここではそんな「オーナーに修繕義務がないケース」の中でも代表的なものをピックアップしつつ、詳細にひとつずつご紹介していきます。

使用に支障がない場合

この「使用に支障がない場合」というのは、少しのサビや多少の経年劣化など、アンテナとしての機能には影響しないものが該当します。

つまり管理者側には「常にピカピカの完璧な状態」を維持する義務はなく、あくまで「アンテナとしての機能に支障が出ている状態」にのみ、修繕する義務が発生するのです。

ただし固定機器がサビついていて、経年劣化による倒壊の危険性が認められるケース等もありますので、何事もまず管理者側に相談をする、賃貸契約時の規約を確認することが重要です。

入居者が故意に破損させた場合

これには「テレビ映りが悪かったから、自分で直そうとして故障させた」といった事例も含まれています。

故意や過失によって破損が起きた場合、修繕費の大小を問わず入居者が負担するのが基本ですので、不用意にアンテナに触れて壊すことがないように注意しましょう。

アンテナが前の入居者による残置物だった場合

これは主に残置物となりやすい、ベランダに設置されるBS/CSアンテナに多いケースです。

元々はオーナーの設置したものではない、あくまで前居住者が私的に導入したものが残されていた場合は要注意です。

基本的に、オーナーの修繕義務というのはオーナー設置の設備のみに発生します。

ですので前の居住者が設置した・残していった設備に対しては、オーナーや大家に修繕義務は発生しないのです。

契約書特約にアンテナの修繕についての項目がある場合

賃貸契約書には「修繕義務免除事項」という記載が存在していることがあります。

基本的には電球や蛍光灯、畳や蛇口のパッキン等が記されているのですが、修繕義務免除事項に「テレビアンテナ」の記載があった場合、物件管理者側に一切の修繕義務が発生しなくなります。

これは契約書をきちんと読み込むことで回避できますので、賃貸契約を結ぶ際にこの「修繕義務免除事項」が書いてあるかどうか、そして書いてあった場合にはアンテナが含まれているかどうかについて注意して読むようにしましょう。

マンションやアパートのアンテナ工事で注意すること

ここではマンション・アパートでアンテナ工事を行う、依頼する際に注意すべきことについて解説していきます。

しっかりと注意点を抑えておけば、ふとしたきっかけで自己負担が発生したり、些細な原因でオーナーとの関係が悪化してしまうといった事態を回避することができますので、ぜひ最後までお付き合い下さい。

勝手にアンテナ工事をしない

まず大前提として、アンテナの管理者を通さずに、勝手にアンテナ工事をすることは絶対にしないで下さい。

「どうせ自己負担でするのだからいいだろう」などと軽く考えて、然るべき筋に事前告知・承諾を行わずに工事をしてしまうと、仮に工事中やその前後には問題にならなかったとしても、退去の際にトラブルが発生します。

具体的に言えば、配線工事などで壁に穴を開けた分、思いもよらない原状回復費を請求されたり、契約違反を宣告されて大きなトラブルに発展する可能性が非常に高まってしまうのです。

どんな些細な工事であっても、必ず管理者に相談するようにしましょう。

領収書をなくさないようにする

事前に管理者に相談をした結果、その管理者本人から「勝手に工事をしてもいい」と言われるケースも見受けられます。

そういった場合につきましては、見積り書や保証書といった工事に関連する書類を無くさないよう大切に保管するようにして下さい。

関連書類を失くしてしまうと、工事内容を不審に思われたり、金額に疑問を持たれたりした際における証明ができなくなってしまい、自己負担を宣告されてしまう可能性があります。

また、万が一壁などに不自然な穴が空いてしまっていた場合などにも、書類で工事内容を証明する、施工を行った工事業者を明らかにすることで身の潔白を示せますので、有事に備えるためにも完全な状態で保管をしておくと安心です。

ベランダへのアンテナ設置は慎重に

ベランダというのは複数の住人が共同で所有する場所、言わば「共用部分」に該当し、災害の際における避難経路にも指定されるスペースです。

そのため管理規約によってアンテナ設置等の工事が制限されていたり、場合によっては工事が一切禁止されている場合もあります。

事前に「工事をしていいかどうか」「管理規約はどうなっているのか」を事前にオーナー等に確認しておきましょう。

また、提示された制限内容に沿う形で工事を行うことはもちろんですが、落下防止などの安全対策も特に入念に施しておくようにして下さい。

十分な安全対策が行われなかった場合、アンテナ本体や補助機器の経年劣化や、地震・強風・飛来物などといった外的要因によって、落下物が発生してしまう危険性が残ってしまいます。

落下物によって物的被害・人的被害が出てしまうと、安全対策に投じる額よりもはるかに高い代償を払うことになりますので、安全対策については施工業者とよく協議するようにして下さい。

アンテナ工事におけるマンションやアパートの自己負担まとめ

今回は「マンションやアパートの工事はどこまでが自己負担なのか」「マンション・アパートにアンテナ工事を行う場合、どこに注意しなければいけないのか」について解説させていただきました。

まとめますと、地デジアンテナはあくまで「共用アンテナ」というオーナー管理の一括受信式アンテナを使用しており、原則、管理費や共益費からお金が賄われるため自己負担額は一切発生しません。

しかしBS/CSアンテナは元から設置されていない場合があり、個人で新規設置を行わなければならない上に全額自己負担となってしまいます。

また、大家等の管理者側に事前告知することなく工事を行ってしまうと、アンテナ工事の際に開けた穴への原状回復費を請求されたり、ベランダなどの共用部分に設けられている工事制限に違反してしまう等のトラブルに発展する可能性が高いのです。

アパート・マンションに設置を行う際に重要となる、落下等に対する適切な安全対策や、ベランダに制限が課せられている状況下でのアンテナ工事には、やはり「“プロの”アンテナ専門業者」が欠かせません。

弊社「地デジやドットコム」はそんな「アンテナ専門業者」、もっと具体的に言えば、累計施工実績に関しては3万件を越す、アンテナに特化した技術者が所属している企業です。

また、今回取り扱ったようなアパートやマンションなどへの施工経験も豊富です。

物件オーナーとの交渉や、スムーズな現状確認、アンテナ工事手配まですべてをおまかせいただけます。

アンテナ工事における困りごとであれば、シュチュエーションを問わずこの「地デジやドットコム」までお気軽にお問い合わせください。